ししまるの部屋🐕

芸能やニュースに関する最新情報を 皆様にわかりやすく発信して いけたらなと思います( ・ㅂ・)و ̑̑

    カテゴリ: 海外


    (2020年3月27日). 2020年3月27日閲覧。 ^ 五輪開幕、来年7月で調整 IOCと東京都・組織委 産経ニュース (2020年3月28日) ^ 【新型コロナ】インド感染者数、世界2位に-東京五輪は開催とIOC(Bloomberg、2020年9月7日) ^ “東京五輪「安全安心の環境で」 IOCバッハ会長”.
    153キロバイト (18,332 語) - 2021年3月17日 (水) 23:48



    (出典 ichef.bbci.co.uk)


    何も面白くない
    オリンピックになりそう

    1 砂漠のマスカレード ★ :2021/03/20(土) 22:25:38.98

     新型コロナウイルス感染拡大防止のため、海外から訪れる東京五輪・パラリンピックの一般観客の受け入れ見送りが20日、決まった。観光業界からは悲痛な声が聞かれ、あるホテルの関係者は「五輪の需要を当て込み開業したホテルは多い。業界には死活問題だ」と肩を落とした。スポンサー企業は「非常に残念だが仕方ない」などと一様に冷静に受け止めた。

     外国からの観戦客による国内旅行需要があると見ていた観光業界には打撃となる。旅行大手の広報担当者は「日本の地域の魅力を世界にアピールする機会が失われた」と嘆いた。専用の乗り放題券を準備していた鉄道会社もあったが、当てが外れた格好だ。

    https://news.yahoo.co.jp/articles/1bf3f72954ae0d38e4ef98c936672f6602d17d14
    3/20(土) 21:48配信


    【【五輪】海外客受け入れ断念……ホテル関係者も悲鳴】の続きを読む


    中国(ちゅうごく、簡: 中国, 繁: 中國, 英: China)は、ユーラシア大陸(アジア大陸)の東部を占める地域、及びそこで成立した国家や社会をさす用語。中華と同義。 日本では、1972年の日中国交正常化以降、中華人民共和国の略称としても使用されている。 本記事では、「中国
    32キロバイト (4,703 語) - 2021年3月6日 (土) 16:16



    (出典 www.newsweekjapan.jp)


    そろそろ中国も
    危ないのか………

    1 お断り ★ :2021/03/09(火) 01:08:34.70

    中国の不動産市場指標は2008年の金融危機を上回っています

    2020年後半以降、郭樹清は不動産セクターの金融リスクについて繰り返し公に警告してきました。彼の記事「現代の金融監督システムの改善」の中で、彼は前世紀以来の世界の130以上の金融危機のうち、 100以上が不動産に関連していると述べました。

    不動産のバブル化の度合いを測るためには、住宅価格対所得比率、GDPに占める不動産の市場価値、不動産レバレッジ比率などの指標も通常考慮されますが、不動産のバブル化の度合いを測るためには、住宅価格対所得比率、GDPに占める不動産の市場価値、不動産レバレッジ比率などの指標を見ます。
    これについて、蘇寧財政研究所の主任研究員である黄大志氏は、2018年に中国の住宅市場価値がGDPに占める割合が356%に達し、米国バブルの126%や日本バブルの208%を遥かに上回ったとの分析を書いている。

    中国の不動産融資対GDP比率(不動産レバレッジ)は2010年末の15.9%から2020年末には40.1%に上昇し、サブプライムローン危機以前の米国の不動産レバレッジ水準をも上回った。

    ラジオフリーアジア ソース中国語 2021/3/3 "郭秀清、中国の不動産は危険だと警告 解毒剤はあるのか?"
    https://www.rfa.org/mandarin/yataibaodao/jingmao/xx-03032021111712.html

    不動産市場の現状、人民の40%以上が2軒の家を所有しており、将来危険なニュースに直面

    中央銀行が発表したデータによると、我が国の都市住民の現在住宅所有率は96.0%に達し、平均世帯は1.5戸を所有しており、そのうち1戸の世帯の割合は58.4%であり、 2戸所有世帯は31.0%、3戸以上の割合は10.5%です。
    北京と上海は800万元を超え、江蘇が500万元を超えており、平均世帯資産が最も多い上位3州となっている。

    人々がより多くの家を購入する理由を見ると、インフレに抵抗するか、家を自分の資産として使用することに他なりませんが、一部の投機家は「家を安く買って高く転売する」ことで利益を得る目的で考えています。

    房天下 ソース中国語 2021/3/8 "不動産市場の現状、人民の40%以上が2軒の家を所有しており、将来危険なニュースに直面"
    https://news.fang.com/open/38844190.html


    【中国のGDP『リーマンショックをはるかに超える危機』】の続きを読む


    (2020年3月27日). 2020年3月27日閲覧。 ^ 五輪開幕、来年7月で調整 IOCと東京都・組織委 産経ニュース (2020年3月28日) ^ 【新型コロナ】インド感染者数、世界2位に-東京五輪は開催とIOC(Bloomberg、2020年9月7日) ^ “東京五輪「安全安心の環境で」 IOCバッハ会長”.
    153キロバイト (18,350 語) - 2021年3月1日 (月) 12:01



    (出典 innovation.mufg.jp)


    だろうねー
    でも開催はするのかなー

    1 スタス ★ :2021/03/03(水) 20:02:16.21

    今夏の東京オリンピック・パラリンピックについて、政府は海外からの観客の受け入れを見送る方向で調整に入った。国際オリンピック委員会(IOC)などと協議して月内に最終判断する。3日、複数の関係者が明らかにした。新型コロナウイルスの感染拡大を懸念する世論に配慮した。国内の観客の受け入れは規模を含め引き続き検討する。

     政府は昨年12月に東京都、大会組織委員会とまとめた感染症対策の「中間整理」で、観客数の上限や海外からの観客の取り扱いについて、感染状況を踏まえて今春までに判断するとしていた。海外では英国などでワクチンの接種が進む一方、変異株の流行が欧州などで拡大している。こうした状況を踏まえ、大会実現を第一に、水際措置を強化することにした。政府関係者は「今の状況では、外国からの観客を入れるのは無理だ」と語った。
    https://mainichi.jp/articles/20210303/k00/00m/050/171000c

    関連スレ。

    【速報】東京都 新たに316人の感染確認 先週水曜日より103人多い★3 [スタス★]
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1614757057/

    前スレ
    【速報】日本政府、東京五輪の海外客受け入れ拒否で調整「もう無理だ」 観客は日本市民だけに★2 [スタス★]
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1614762787/


    【【東京五輪】外国からの観客を受け入れるのは無理だ……】の続きを読む


    補助単位としては、「mBTC(ミリ・ビットコイン)」、「µBTC(マイクロ・ビットコイン)」、「bits (ビット)」「satoshi(またはSatoshi。読みはサトシ)」等が存在する。satoshiはビットコインの作者であるサトシ・ナカモトを記念してつけられたビットコインの最小単位で、1億分の1ビットコイン
    89キロバイト (11,038 語) - 2021年2月20日 (土) 04:47



    (出典 assets-coincheck.s3.amazonaws.com)


    なんだその数字
    その人は実在するひとですか

    1 お断り ★ :2021/02/20(土) 21:32:10.44

    北朝鮮が盗み中国ロシアでは“大量洗浄”「ビットコイン」急騰下の闇経済

    最近、仮想通貨「ビットコイン」の急騰が続いている。
     2020年3月中旬をそこにじわじわと価格が上がっていた背景には、新型コロナ下で世界的に投資家が仮想通貨に目を向けたことや、国からの給付金などで個人の投資が増えたことがある。

    ビットコインは、2009年「サトシ・ナカモト」を名乗る謎の人物によって作られ、ブロックチェーンという技術によって取引が記録される。ブロックチェーンでは取引の記録が複数のコンピューターによって承認されるため、原則として記録の改竄などはない。銀行は不必要で、政府・中央銀行の管理や政策などの影響も受けない。
    もともと、ビットコインなどは国が発行する法定通貨と同じように経済活動で使うことを目指して作られたが、現在ビットコインが支払いで頻繁に使われている現場は、主に“地下”にある。たとえばダーク(闇)ウェブだ。

    特定のソフトウェア(ブラウザ)をインストールしないとたどり着けないダークウェブでは、違法な商品が数多く販売されている。違法・合法薬物から銃などの武器、偽パスポート、最近では新型コロナの偽ワクチンまで様々だ。サイバー攻撃などで盗まれた個人情報も取引されている。
    米麻薬取締局(DEA)は年次リポートで、米国内と国際的な麻薬取引ではビットコインによる支払いが顕著になっていると報告している。

    専門家らの間で有名なのが、中国の地下銀行システムだ。
    中国では海外送金の上限が年間5万ドルに規制されているため、海外移住に向けた蓄財などで上限以上の送金をするための地下銀行がある。いま、このシステムでは、違法な送金にビットコインも駆使されているのだ。

     中国の地下銀行業者は、中国の規制を避けて海外に送金したい中国人から送金分の現金を預かり、ビットコインに替えて送金。その一方で、アメリカや欧州、オーストラリアなどで稼いだ麻薬密売業者のマネーロンダリングにも手を貸している。
    このように犯罪の温床になっているビットコインだが、価格高騰によってその資産価値もどんどん高まっている。

    世界でいま、もっとも多くのビットコインを所有しているのは、ビットコインの生みの親で、正体がわからないままの「サトシ・ナカモト」である。一説には110万ビットコインをもっているという。
     次いで機関投資家向けのビットコイン投資ファンドである「グレイスケール・ビットコイン・トラスト」。64万8467ビットコインを所有しているらしい。
     3位は中国政府。2020年11月、2019年9月に発覚したネズミ講詐欺事件で押収された19万4775ビットコインを保有していることが判明した。つまり国が、犯罪に使われたビットコインの押収分で「仮想通貨長者」になっているのである。
     その後、4~6位までは民間企業が占めているが、7位にまた国が入っている。アメリカ政府だ。こちらも中国と同じで、押収した7万124ビットコインを保有している。

    2021/2/19
    https://news.yahoo.co.jp/articles/1830994e1c22e642daacce6226dd81fb60e0a458?page=4

    ビットコイン現在 1BTC 6,021,793円 * 110万BTC = 6兆6239億7230万円


    【【サトシ・ナカモト】ビットコイン創設者 資産6兆6239億円に到達!!!】の続きを読む


    台湾(たいわん、繁: 臺灣 / 台灣、台: Tâi-oân/Tâi-uân)は、東アジアに位置する島嶼(台湾島)、台湾島を中心に定義される幾つかの地域としての名称、および中華民国に対する通称の国名である。 1945年、当時台湾を統治していた大日本帝国が第二次世界大戦において無条件降伏したことを受け
    242キロバイト (28,803 語) - 2021年2月9日 (火) 03:45



    (出典 tabinaka.co.jp)


    もたもたしてたら
    追い抜かれちゃうね

    1 ボラえもん ★ :2021/02/13(土) 01:26:21.86

     本日は中華圏の旧正月にあたる春節だが、その3日前の2月9日、「半導体の王者」こと世界最大手の半導体受託生産メーカー・TSMC(台湾積体電路製造)が取締役会を開き、ホームページ上で「9つの発表」を行った。

     1番目は、昨年の業績で、連結売上高は前年比25%増の1兆3392億5500万台湾ドル(約5兆円)、純利益が前年比50%増の5178億9000万台湾ドル(約1兆9300億円)に上ったことだ。
    昨年は周知のように、世界のメーカーがコロナ禍で悩まされたことを鑑みれば、異例の好況ぶりだ。

     コロナ禍で巣ごもり消費が増えて半導体需要が急増したこと、米中貿易摩擦で漁夫の利を得たこと、自動車業界がEV(電気自動車)シフトになってEV用半導体需要が急増したこと、
    アップル製スマホがV字回復したこと、台湾がコロナ封じ込めに成功したことなど、次から次へと追い風が吹いた。まさに世界の過半数の半導体チップを製造する「王者」は、順風満帆なのである。

    ■ 日本の「5年先」を行く台湾

     そんな好況ぶりを受けて、同社は投資拡大を進めている。「9つの発表」の5番目には、日本に関する記述を発見した。

     <3次元集積化(3DICS)材料研究を拡大するために、投資額最大186億円(約1億8600万米ドル)で、日本に完全子会社を設立することを承認した>

     その後の報道などによると、TSMCは茨城県つくば市に、初めて本格的な開発拠点を設立する予定だという。
    実際、TSMCのホームページでは、日本で働くマネージャー(半導体業界で10年以上の経験があることが望ましい)らスタッフを募集している。

     私は、このほど上梓した新著『ファクトで読む米中新冷戦とアフター・コロナ』(講談社現代新書)で、「台湾が日本の5年先を行っている」ことを、政府のコロナ対策から最新技術まで例証した。
    今回のTSMCの日本上陸は、まさにこうした流れに沿ったものである。

     台湾は20世紀前半、日本の植民地だった。20世紀後半は、経済的に日本の下請け工場のような存在だった。
    ところが21世紀が20年を経た現在、「日本の5年先を行く」地域になりつつあるのだ。つまり、「日本が上で台湾が下」という日本人の固定観念は、もはや通用しなくなってきているのである。

    ■ シャープのTVで実感、ホンハイに買収されて品質が劇的向上

     典型的な例が、2016年に倒産寸前だったシャープを、世界最大の電子機器受託製造サービス(EMS)である台湾のホンハイ(鴻海精密工業)が3888億円で買収した一件である。
    5年経った現在、シャープは「台湾式経営」によって、見事にV字回復を果たした。直近の2021年3月期上期(2020年4~9月)連結業績は、コロナ禍にもかかわらず、前年同期比1.9%増の1兆1421億円の売上高を叩き出している。

     私事だが、最近、テレビを買い替えようと近所の家電量販店に行ったら、旧知の店員に、「最近のシャープ製テレビは見違えるようによくなり、他社と勢いが違います」と勧められた。
    確かに、日本の競合他社の製品と較べてみると、随所に工夫が見られるし、何より画像がよい。それでシャープのテレビを買った。

     このように、日本企業が台湾企業に生まれ変わって成功した例が出始めているのだ。それでも日本人は、固定観念を捨てきれないでいる。

    (以下略。続きはソースにて)
    https://news.yahoo.co.jp/articles/de0b05ce3137e6fea11d5184b37d8f5a81b21235?page=1

    ★1が立った時間:2021/02/12(金) 22:44:49.89
    ※前スレ
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1613141318/


    【台湾が日本よりも先進国になっちゃった………………】の続きを読む

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